まん防要請しない広瀬知事をマンボウで揶揄する大分合同新聞東西南北のスリーサイズ文学

27日大分合同新聞東西南北から
大分合同新聞の記事を引用し批判するとGoogleからポリシー違反
大分合同新聞東西南北の誤字、反論のためにコラムをスクショで掲載すると、Googleからポリシー違反。フェイクニュースっておまえらが言うから、改ざんしていないコラムが必要じゃん。護憲派が税金で言論封殺するこの県の言論空間の異常性。

オヤジギャグでまん防要請しない広瀬知事を揶揄した大分合同新聞東西南北。

女子中高生を含む県民女性にスリーサイズを聞くがMeToo運動・女性蔑視に関心が高い大分合同新聞のセクハラを無視できる「NIE教育に新聞を」推しの教育者が表現の自由を税金で侵害しても問題にならない大分県ですので、それほど狭量ではありません。

スリーサイズ文学として認定しましょう。

政府補助金運営のフジロックで「ガース辞めてくれ」と替え歌を歌うことをロックと呼ぶカンフーがうまそうなバンドマンみたいにダサいと思った事も、同時に付け加えておきます。

ダサいも付随するスリーサイズ文学で、僕もまんぼうについて語りたくなりました。

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まん防要請しない広瀬知事をマンボウで揶揄する大分合同新聞東西南北のスリーサイズ文学

九州だけ何も適用されていない大分県に不満げな大分合同新聞東西南北は、解体が決まった風物詩「マンボウ保護」のマリンカルチャーセンターで、「まんぼうが嫌いな広瀬知事」と揶揄したスリーサイズ文学を披露しました。

ねちねちと指摘しておきましょう。

大分県はまん防適用に値するデータだが

まん防や緊急事態宣言が明るい未来を照らすコロナ禍の特効薬にならないことを知っている第5波に見舞われる九州の1県だけ適用されていない8月27日コロナ禍の大分県です。

大分に近い九州の都市として、そしてまん防適用に値するデータを公表している県として宮崎県と比較してみましょう。

大分県コロナデータから
宮崎県コロナデータから

大分県のデータってわかりやすいですよね。

公務員への批判に心を痛めている護憲派教育者から税金で人権侵害を受けた僕は、大分県の公務員の皆さんに感謝します。

宮崎よりも優秀なのは、8月27日重症者用病床利用率(PCR陽性率も)くらいな大分県ですので、大分合同新聞東西南北が不満げになるのも理解できます。

それでも大分合同新聞がまんぼうで広瀬知事を揶揄すると、「あーまたスリーサイズ論法を発症しているよ」とお注射を打ちたくなるのです。

スイッチが入ればコロナ禍で戦える大分県

第5波が強烈であることから先を見通せない大分県のコロナ禍。どんなに待機数が多い事実があっても、まん防を適用することで劇的な改善に遭遇するわけではありません。

県が対処できているのであれば、私権制限まで必要はない。私権制限に否定的だった大分合同新聞がそれを求めていることが拙いと感じていることを、正直に伝えておきます。

大分県のコロナ感染者数などのデータをグラフにしていますが、ここから見えてくる大分があります。

スイッチが入れば、強権的に管理されなくても皆で団結して協力できるのが大分県の強みです。

感染予防を徹底する。これがコロナとの向き合い方ですので、広瀬知事は最後のカードをとっておきたいはず。

スリーサイズ聞いてMeToo運動ができる大分合同新聞社とは違うのです。

またまん防となると罰則規定があります。

ほとんどのお店が時間短縮に協力的ですが、とある街では沖縄ビールの看板を掲げるホルモン屋さんは燦々と深夜まで営業しています。

まん防で行政が本気になれば、そのようなお店が罰則対象です。

護憲派として営業の自由に関心が薄い大分合同新聞。燦々なホルモン屋さんを罰則で吊し上げたい欲望でもあるの?なんて、疑わなければなりません。

憲法が認めたあらゆる自由を税金で侵害する「NIE教育に新聞を」推しの護憲派教育者から、女子中高生を含む県民女性に向けたセクハラを税金で庇ってもらえる理念がガバガバな新聞社のありがちなコラムだよね!

なんて、揶揄したくなりました。

強権的な私権制限の準備を望む改憲派の僕は、罰則規定がないコロナ禍で戦える大分県のほうが素敵だと感じます。

県・市町村行政と県民が協力している自治に触れることができず、憲法の自由を蔑ろにして罰則規定に縋る護憲派地元新聞社の感覚がまったく理解できません。

中国・韓国の入国制限に難色を示した東西南北

複数のコラムニストが担当しているのも東西南北ですので、二重基準になるのも仕方がありません。しかしこんなコラムを書いていたことも忘れないで。

飛躍した論理展開でせん妄的なコラムを書くマスメディアに見倣えば、「大分県で感染拡大を希望していた」大分合同新聞東西南北は確かに存在していました。

中国・韓国の入国制限を県難としたコラムを書いたのに、「九州1県だけ適用されていない大分県が安全地帯のように県内外から誤ったように見られる」とする中国・韓国の観光客を招いて感染拡大を希望していた大分合同新聞の感覚がわからない。

そういえば、読者が県関係者と医療従事者に罵詈雑言を浴びせていたコメント欄を放置した大分合同新聞ネット版の記事は、突然消去されましたね。

コロナ禍におけるネットの誹謗中傷問題が社会問題化した後に不自然に消されたのですから、証拠隠滅行為と疑われます。

これが大分合同新聞のスリーサイズ論法です。

県民に広く認知される論法でありますように。

マリンカルチャーセンター再建で文句を言うのは無責任なマスメディア

「あちらがまんぼうで来たからこちらは波」というわけではありませんが、3.11の恐怖を知っており、今後の大分県への被害に関心が高い大分合同新聞。

そんな新聞社がマリンカルチャーセンター解体で広瀬知事を揶揄する。

マリンカルチャーセンターが県主導で再建し、それが起き、被害が出たら行政の責任にするのって、大分合同新聞のような無責任なマスメディアですよね?

こんな新聞社に利用され、大分合同新聞スリーサイズ文学の主役となったマンボウに心を寄せます。

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