コロナを1ヶ月で撃滅する提言の拡散を大分一区吉良州司議員が希望している

親しい極めて見識の高い医師からの提言を大分一区国民民主党の吉良州司議員が拡散してほしいと希望しています。

コロナを1ヶ月で撃滅する方法です。

「コロナを1ヶ月で撃滅して日本を救う提言」を拡散希望する吉良議員

極めて見識の高い医師からの提言を、大分一区吉良議員の希望により拡散します。

コロナ撃滅の短期大決戦を決断する時。親しい医師の貴重な提言 | 吉良からのメッセージ

<コロナ対策>

コロナと闘うにあたり、現状では武器は無いも同然です。素手で闘うわけですが、そのためには相手を知った上で作戦を立てなければなりません。

(1)コロナに弱点はないのか?

コロナの弱点:空気中に単独では生存できない!

宿主(こうもりや、人間、動物など)に寄生しなければ生存できない。人間の細胞の中で増殖してゆきます。コロナは肺の細胞を好みます。

コロナウイルスは勝手に単独で空気中を飛んで回ることは出来ないのです。コロナに取りつかれた人間(感染者)がウイルスを運びまわしては他人に伝染させてゆくのです。

その方法でコロナウイルスは次々と生き延びてゆくのです。

(2)感染(伝染)経路

1)飛沫、エアロゾル伝染

コロナウイルスは感染者の肺や気管に寄生しています。感染者が呼吸をするたびに呼気からウイルスが吐き出されます(唾液の飛沫、微粒子として)。

2メートル以上は飛びません。2メートル以内にいる人がその吐き出されたコロナを吸い込むことにより感染します。

2)接触感染

吐き出されたウイルスは数時間、長くても1、2日は物質の表面で生存できます。それを触った手から口や、鼻、目などからウイルスが人体に入ることが有ります。

(3)コロナウイルスの存在場所(生き続ける場所):

日本中のコロナウイルスの大部分は感染者の体に寄生しています。コウモリや他の動物にもいるでしょうが、人間とコロナの戦いには関係ないでしょう。

一部のコロナウイルスは飛沫などの形で一定時間生存しますが、いずれ死滅しますので無視します。

(4)コロナ感染者の結末:

感染者は治癒するか、死亡するかの二通りしかありません。

1)治癒群(97%)・・人間の免疫機構でコロナウイルスに対する抗体が出来て、ウイルスを消滅させ病気が治癒する(長くて1か月)。・・・・コロナは全滅

2)死亡群(3%)・・残念ながらウイルスとの戦いに負けて死亡です。ウイルスは人間の死んだ細胞の中では長くは生きられません。

最も、日本では死亡の日に火葬するのでコロナウイルスもすべて焼却。

感染者のいずれの場合もウイルスは全滅するのです。

<重要> 感染者が一か月間誰にもコロナウイルスを伝染させなければ、理論的にはコロナウイルスを完全消滅(終息)させる事が可能です。一か月でケリがつく。

(5)問題点:

1)感染者の区別(見分け)

無症状の感染者がいるので、見分けは大変困難。現在では、100%ではないにしろPCRテストで判断するしかない。数日内で全国民にPCRを行って区別できればよいが、不可能である。

次善の策として、少なくとも症状のある人間にだけはPCRを行い陽性者は入院か隔離する。陰性者を含めた残りの国民は感染の可能性ありという事で伝染させない、伝染させられないという気持ちで可能な限り他人と接触をしないよう行動する(外出自粛)。

勿論、生活必需事業、生活必需家事が有りますので100%の行動抑制は不可能であるが、可能な限り(80%?)自主性をもってやらねばならない。(人との接触を8割減らすように力説してきた、専門家である北海道大学の)西浦教授は現状を座視できずに敢えて厳しいことを言ったのでしょう。凄いことです。立派です。

2)ロックダウン(都市封鎖) どこまで必要か?

現在のように中途半端な要請政策ではおそらく効果は限定的でしょう。せめて医療崩壊は防がねばなりません。医療崩壊すればコロナとの闘いは手が付けられなくなりコントロール不能となるでしょう。

非コロナ病人の治療が出来なくなることが大問題。イタリアや、ニューヨークのように地獄絵図を見るが如き状態も想定されます。

(6)結論:私見としては

厳格自粛、1か月の「短期大決戦」をするべきである。

現状では医療崩壊の可能性も否定できない(すでに崩壊)。また、中途半端自粛は数か月かかるであろう。長くなれば、飲食、旅行関係はもとより多くの企業が再起不能となるであろう。

私は、政府がミスリードしているとしか思えない。今こそ、信念と、覚悟を持ち洞察力のあるリーダーが求められている。このままでは、日本は大変なことになりそうです。

経済界、真の経済学者、医師、真の医学者、優秀な政治家が、少数で毎日熱心な議論を重ねるべきであると考えます。

中途半端長期決戦か、厳格短期大決戦か、無策か、選択すべき時と思います。本当のところを理解すれば自ずと答えは導かれるはずと考えます。

武漢封鎖はコロナ対策としては大正解だったのです。

()は吉良州司議員の補足

自称医療従事者がパンデミックしている日本

極めて見識が高いソースを追っている方には改めて補完する必要がない提言。「大分は北朝鮮なのか」なんて言いたくもなる箇所もありますが、有益であるのは間違いないですので拡散しておきます。

ただし自称医療従事者があらゆるサイトでコメントを書き込んでいる日本。世界も同様ですが、有識ぶった自称医療従事者には注意しなければなりません。

大分でいえば、院内感染が起きた時、大分合同新聞のコメント欄で読者による医療従事者への誹謗中傷が起き、合同はそれをコントロールしませんでした。

しまいには自称医療関係者が大暴れする始末。

大分合同新聞のコロナ記事にある読者コメントの価値がわからない
正義キッズの共演。不必要に感染者特定を望んだり、調査結果もない段階で医療従事者と県関係者を罵倒。大分合同新聞コロナ記事にあるコメントの価値がわからない。

昨日は、実施予定である疫学調査の抗体検査について、抗体を免疫に置き換えた自称医療従事者も登場しています。

このような自称医療従事者がパンデミックしている今、信頼できる情報が国民にとって如何に重要であるのか?吉良先生はこのことをよく理解していらっしゃるのかなと「優秀な政治家」に問いかけたい。

命の問題ですから、医師の実名が必須です。国会議員としての責任が生じる拡散希望です。

それでも有益な提言だと感じますので、国会議員の責任として拡散に協力をしましょう。

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要請政策について特定野党は何をしていたのか?

「コロナを1ヶ月で撃滅する」ことには理解できません。これからインフルエンザのように付き合っていくウイルスがCOVID-19になりますので、理論上そうであっても1ヶ月で撃滅するとは到底考えられません。

ただし中途半端が最も結果を生まないことから「要請政策は不十分である」ことは共通認識です。

だからこそ今まで特定野党は何をしていたのか?

これについて吉良議員の口から語るべきです。

特定野党はもちろん大分合同新聞も一緒になって緊急事態条項を人権の観点から、そして「アベガー」で反対をしていました。

私権制限の補償について安倍政権を質すこともできたはずですが、憲法論議すらできず今年に入ってまでモリカケと桜を見る会に勤しんでいた特定野党。

その代償を支払わされているのが、日本であり、大分です。

安直に「要請政策批判」が特定野党側の提言として出てくるのは戸惑います。

今まで特定野党は何をしてきたのか?

特に特定野党のなかでも極めて良心的な国民民主党はこの批判から絶対に逃げてはいけません。野党としてこの批判に向き合い、新しい日本のために反省していただきたい。

今回のコロナ禍でわかったこととして、野党として信じられるのは国民民主と維新しかないのですから。

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