税金で気に入らないサイトに誹謗中傷をした経験を持つ文化水準が高い教育者の豊川豊子です。
いま問題になっているネットの誹謗中傷に対し、与野党ともに個人情報の収集を目的としたネット規制を行おうとしています。
監視社会に危機感を覚えますが、ひとつ文化水準が高い私の経験から伝えたいことがあります。ネットにおける気に入らないサイトや人物への誹謗中傷のやり方について教示しましょう。
IP偽装の工作でネットの誹謗中傷を
3流コメンテーターが「IPでたどれる」なんて言っていますが、偽装すればたどれない可能性もあります。今ではIP偽装するツールはたくさんあり、誰でも利用できますのでそれを活用してください。
私は大学のIPを偽装して改憲派にありもしないヘイトをでっちあげて誹謗中傷を行いました。しかしヘマもしました。
対象のサイトにアクセスした時に偽装をせず、書き込み時に偽装したことからサイトのアクセス分析で足がつきました。
「日教組・大分県教委・大分大学」と大分のモリカケ・大分県教委汚職事件の口利きルートのワードを並べられたことから、急いで逃げ、フリーのメールアドレスを捨て相手との連絡を断ち切り逃げることに成功。
利用するSNSまたはサイトで誹謗中傷を行う時は、必ずIP偽装を行ってからアクセスすることを推奨します。
IPの保存記録を法で管理されないように
IP偽装も万能ではありません。
私のように元をたどることができれば利用しているプロバイダを突き止めることも可能です。しかし元の記録がなければ問題にはなりません。
偽装したIPからたどるまでに時間がかかる。ネットに詳しい弁護士が必要になり費用が掛かることから訴訟を躊躇う被害者心理。
ここに付け込むのです。
コンテンツ運営会社によってIP（ログ）記録の保存期間はまちまちです。偽装から本IPにたどるまでに、または訴訟準備までに時間がかかることになれば、IP記録が保存されていないことに期待を持てます。
そうなると特定は難しくなる。
私が誹謗中傷をしたサイトは、スクショもしないで私の教育者の良心に縋ったアホでしたので助かりました。発信者情報開示請求はスピードが命ですが、それをしなかったアホに文化水準が高い教育者の私・豊川豊子は助かりました。
誹謗中傷した証拠とIP記録が揃ってしまえば終わりです。
誹謗中傷した証拠は隠蔽することができないのですから、IP記録が長く保存される法が作られないようにアベ政権にプレッシャーをかけることに力を注ぐことがネットの誹謗中傷推進派に求められます。
護憲派と人権派を喧伝すれば問題にならない
ここはとても重要です。
なぜ税金を使い、ネットの匿名性をさらに高めて誹謗中傷を行った私が問題にならなかったのか？
これは政治イデオロギーが大きいと感じます。
護憲派で人権派であれば、ネットの誹謗中傷を行っても問題にならない日本社会は確実に構築されています。
芸能人への誹謗中傷も人権派を喧伝していれば乗り切れる可能性があるほど、日本において人権はパワーワードです。
通常であれば問題になるはずですが、社会的に問題にならないのは政治イデオロギーの差異から起きているとしか考えられません。
人権派で護憲派であれば、税金でネットの誹謗中傷を行ってもマスメディアや与野党も無視する社会が日本。
ここをうまく利用し、護憲派と人権派の看板を掲げてからからネットで誹謗中傷を行うことを推奨します。
そうすれば被害者もそこを強調してくれますので、社会のうねりを生む人権派や特定野党支持のSNS界隈、そしてマスメディアも無視してくれます。
特に改憲派や保守層やアベ政権寄りへの攻撃には絶大な効果がありますので、必ず反政権のカラーを出してネットの誹謗中傷をすることをおすすめします。
ネットの誹謗中傷先進県おおいたからヒントを得た反面教師
どうも、僕です。
おわかりでしょうが、税金で人権侵害ができる護憲派日教組教育者豊川豊子さんであれば「このように正当化するだろう」の想定です。
こんな被害を受け、何も解決せず5年目に突入しようとしています。
つまり大分県はネットの誹謗中傷先進県です。教育者がこれをやっている絶望感が大分にある。
だから豊川豊子さんが推奨する逆張りを僕は推奨します。
そしてこの教育者と「ネットにおける卑劣な誹謗中傷について（税金を使った）」向き合ってお話をしたいです。特定したいので、大分県教職員組合・大分大学・大分県教委・連合大分の関係者は協力してください。
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