大分合同新聞論説×大分論壇怪説

湯布院混浴騒動が大分合同新聞等では報道されないのは不公平だ

「名前を出さない論は論ではない」なんて言いながら、日教組を愛でて大分県教委汚職事件の真相究明を拒む大分大学の人権派は、保守に対し大学のIPを偽装して税金で言論封殺を行いました。それがなぜ問題にならならないのか?

僕が持つ大分の疑問の原点は、大分県教委汚職事件とここからスタートしています。その疑問から派生するのは「不公平さ」です。

その不公平を支えているのも、大分マスメディア大本営である大分合同新聞。SNSによって大分のニュースは拡散されていき、それは話題(トレンド)になります。しかし話題になっているにもかかわらず、大分では報道されていない人権軽視のニュースがあるのです。

それは湯布院混浴騒動。大分合同新聞を例にして説明しましょう。

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日教組が嫌う北朝鮮拉致啓発演劇を12日経過して配信された大分県

大分県で初開催となった北朝鮮拉致問題啓発運動となる演劇「めぐみへの誓いー奪還」。大分市内の中学生450人が鑑賞したことを大分合同新聞が伝えています。

大分大学のIPを偽装して保守層に「大分県教委汚職事件を絡めた行政批判はやめろ」と税金を使って言論封殺を起こした日教組を愛でる大分大学の人権派など、奇抜な言動が目立つ日教組王国大分県。

そんな県で北朝鮮拉致問題啓発運動を率先して行った自治体を褒めちぎってあげたいのですが、そうもいかない事象を見つけちゃいました。

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大分合同新聞コラム東西南北が訴える平和は虚像

4日大分合同新聞コラム東西南北は、イスラム国に残虐に殺害された後藤健二さんが訴えた平和の大切さを風化させてはいけないと訴えています。後藤健二さん著「ダイヤモンドより平和がほしい」をご家族が購入し、小学5年生お子様がその本の表紙をみるとニュースを思い出すことを伝えています。

あくまでも僕のポリシーで語らせていただきますが「大分を守れない人が世界の平和をジャーナリズムとして守れるでしょうか?」。

そう、大分合同新聞に問いかけたいです。

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